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医療保険選びに欠かせない3つの種類について

医療保険選びに欠かせない3つの種類について

コロナ禍の今、加入している生命保険や医療保険を見直す方が増えています。貯蓄性のない医療保険は、安価な保険料で手厚い補償が受けられるため、現状に即した補償やサービスの提供が受けられるものに加入または切替えたいと考えるのは当然かもしれません。

とはいえ、数ある医療保険の中でどのような補償が自分や家族に合っているのか、どのような補償を備えるべきなのか迷ってしまう、という方も数多くいらっしゃるのではないでしょうか?今回は、様々な医療保険の一般的な補償内容について確認していきます。

医療保険選びのご参考となれば幸いです。

【目次】

1.入院にかかる自己負担額

2.3つのタイプ、日額補償・一時金補償・実費補償の違い

3.今回のまとめ

 

入院にかかる自己負担額

まず、入院にかかる費用についてみていきましょう。

入院にかかる費用には、

①公的医療保険の自己負担金額(3割等)や食事代(食事療養標準負担額)

②公的医療保険からの給付(7割等)

③個室や少人数の部屋を選んだ際にかかる公的医療保険の室料との差額(差額ベッド代)

④先進医療※を受けた場合の技術料や遠方の医療機関で先進医療を受ける場合の交通費や宿泊費

※健康保険法等の規定に基づく評価療養のうち、厚生労働大臣が定める施設基準に適合する病院・診療所において行う高度な医療技術を用いた療養で、最先端技術すべてが先進医療ではありません。先進医療の種類、取扱い医療機関・診療所および要件につきましては厚生労働省ホームペ-ジ(下記参照)にてご確認ください。

【先進医療を実施可能とする医療機関の要件一覧及び先進医療を実施している医療機関の一覧等】

https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/kikan.html

⑤日用品購入費用や入退院時の交通費などの雑費

などがあります。

このうち、自己負担が必要なものは①③④⑤となります。

公的医療保険の自己負担分とは別に、食事療養標準負担額として1食につき460円(1日3食分限度)がかかる他、②の差額ベッド代は、地域や医療機関によっては2万円を超える場合があるだけでなく、個室以外の少人数の部屋についても発生します。

このような差額ベッド代や食事代が治療費と同等またそれ以上に大きな負担となるケ-スが増えています。

また、治療の選択肢を広げる④の先進医療ですが、技術料に高額なものがあるだけでなく、先進医療が受けられる病院が限られているため、交通費や宿泊費の負担が発生する可能性もあります。

※厚労省資料「令和元年6月30日時点における先進医療Aに係る費用」より一部抜粋

その他の雑費⑤としては日用品購入費用や入退院時の交通費以外にも、付添いにかかる交通費や寝具代、家事従事者の入院により発生するベビ-シッタ-費用や保育所等へお子様を預け入れるための費用、介護が必要な同居家族の介護従事者の雇入れ費用や施設に預け入れるための費用、ペットの世話をお願いするペットシッタ-費用やペットホテルへの預入れ費用といった思わぬ費用がかかる可能性もあります。

また抗がん剤治療の副作用によりウィッグの購入が必要となったり、車いす等の介護福祉機器の購入が必要となる場合もあります。

3つのタイプ、日額補償・一時金補償・実費補償の違い

医療保険にはさまざまなタイプがあります。

「日額補償タイプ」「一時金補償タイプ」「実費補償タイプ」の3つの補償についてみてみましょう。

1.日額補償の医療保険

入院日数に応じて1日5,000円や10,000円といった日額を受け取ることができるもので、既に医療保険に加入しているという方はこちらの日額補償タイプである可能性が高く、医療保険の主流といえる補償です。

※厚労省「平成29年患者調査の概況」より

グラフのとおり、入院日数は年々減少しています。入院日数に応じて支払われる日額タイプの補償では、受け取ることができる金額も減少しているということになります。

入院日額10,000円の医療保険に加入していても、差額ベッド代にかかる費用だけで10,000円を超えてしまう場合などは、治療にかかる費用のほとんどが自己負担となる可能性があります。

2.一時金補償の医療保険

入院日数が減少傾向にある中、従来の日額補償ではなく、保険金が一時金で支払われるタイプの医療保険が注目を集めています。

一時金タイプの医療保険は、文字通り入院時に一定の金額を受け取ることができる保険です。

保険会社やプランにもよりますが、10万円、20万円などあらかじめ一時金の金額が決まっているものや一定の範囲(5万円~50万円など)で金額を自分で決められるものなどがあり、収入により上限を設けている場合もあるようです。

「入院にかかる自己負担額」で触れたとおり、短期間の入院であっても様々な費用がかかるため、日帰り入院や短期間の入院であれば実際の負担した金額以上支払われますが、入院が長期化した場合等は給付金額では足りず自己負担が生じる可能性もあります。

3.実費補償の医療保険

入院にかかった費用を補償する新しい保険で、一時金タイプと同様に注目を集めています。保険会社によっては、食事代や差額ベッド代といった「入院にかかる自己負担額」で触れたすべての費用を保険で補うことができるため、自己負担の心配なく治療に専念できます。 

診療報酬点数に応じて保険金が支払われるため、高額療養費制度で戻ってくる金額も含めて支払われるだけでなく、治療費のかからないお子様等であっても点数に応じて保険金が支払われるので、入院にかかる自己負担額を0にすることができます。終身タイプではなく、10年等の定期補償のため更新毎に保険料が変わりますが、医療費が上がっても実費補償のため自己負担額が増えることはありません。

今回のまとめ

医療保険は治療にかかった費用を補うためのものですが、治療費の高額化や平均入院日数の減少といった状況を踏まえて、最適な保険料とご自身またはご家族に最適な補償をバランスよく備えた医療保険を選ぶことがポイントとなります。医療保険は常に進化している為、時代の変化やご自身またはご家族の状況に変化があれば、その都度見直しされることもおすすめします。実費補償の医療保険に一時金補償や日額補償を組み合わせることで、治療にかかる自己負担額を0にするだけでなく、入院による収入の減少を補填することも可能です。医療保険の保険金を受け取るには入院が必要ですが、近年がんについては入院せずに働きながら通院治療を行うケ-スも増えてきています。保険会社によってはがんの通院治療だけでも保険金が支払われる医療保険もありますので、気になる方は是非一度お近くの代理店までお問合せください。

 

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