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三大疾病への備えは万全ですか？
「がん（悪性新生物）」「心疾患（急性心筋梗塞）」「脳血管疾患（脳卒中）」は三大疾病と呼ばれ、厚生労働省「令和3年人口動態統計（確定数）の概況」のデータにおいても、がん（悪性新生物）が26.5%と最も多く、心疾患14.9%、老衰10.6%、脳血管疾患7.3%となっており、老衰を除く死因のトップ3となっています。今回は三大疾病の中でも「がん保険」のように病気を限定して補償する保険商品がない「心疾患」「脳血管疾患」について、三大疾病への備えの必要性について、最新情報を含めてご紹介いたします。
【目次】
１. 三大疾病への備えが必要な理由とは
２. 経営者への影響と必要な備え
3. 今回のまとめ
三大疾病への備えが必要な理由とは
現在は、医療技術の進歩により三大疾病に罹患したとしても克服できる可能性が以前より高くなっています。しかしながら、死亡のリスクが低くなった反面、再発や治療期間の長期化、後遺症などにより罹患前のような生活ができなくなるというリスクが高まってきています。厚生労働省「令和2（2020）年患者調査の概況」によると、「がん」の平均入院日数は平成14年（2002年）の35.7日から19.6日と大幅に短くなっているのに対し、「心疾患（高血圧性のものを除く）」の平均入院日数は24.6日、「脳血管疾患」の平均入院日数は77.4日となっており、長期入院への備えが必要であることがわかります。「心疾患」の入院については短いと感じられるかもしれませんが、退院後も再発予防やリハビリ等を継続していく必要があるため、社会復帰までにかかる時間は長くなります。ここで、心筋梗塞と脳血管疾患についてもおさらいしておきましょう。
≪心筋梗塞とは≫
心筋梗塞は虚血性心疾患のひとつで、心臓の筋肉細胞に酸素や栄養を供給している冠動脈に閉塞や狭窄などが起きて血流が下がり、心筋が虚血状態になり壊死してしまう症状で、心臓麻痺・心臓発作と呼ばれているものです。心筋が虚血状態になっていても壊死に至らない状態を狭心症といいます。
≪脳血管疾患とは≫
脳血管疾患は脳の血管に何らかの障害が起こる病気の総称で、脳卒中が最も多く、「脳の血管が詰まる」脳梗塞などの虚血性脳血管疾患と「脳の血管が破れる」脳出血やくも膜下出血の出血性脳血管疾患があります。
厚生労働省「2019年国民生活基礎調査の概況」によると、「脳血管疾患」は要介護となる原因の第2位となっています（第1位は認知症）。脳血管疾患の割合は介護度に比例して高くなっており、要介護4・5においては認知症を抜いて第1位となっています。また、脳梗塞や脳出血といった脳血管疾患が原因で「脳血管性認知症」を発症するケースもあり、厚生労働省「要介護認定 特定疾病の選定基準の考え方」によると認知症の原因となる病気の2割を占めています。
経営者への影響と必要な備え
経営者が三大疾病に罹患し会社経営に携われない場合、
売上が減少する
資金繰りが悪化する
新規借入が困難になる
受注・発注先との取引条件が悪化する
従業員など人材が流出する
といった「経営者不在時のリスク」が発生します。同じリスクでも、経営者が不在となる原因・期間によって会社への影響度（リスクの大きさ）が変わります。入院等による一時的な不在時より三大疾病罹患による中長期の不在のリスクは大きくなり、復職出来なくなるといった最悪のケ－スの場合はさらに大きくなります。まず、高額な治療費や健康回復に対する不安や会社の信用力低下、業務指示が出来ない、家族の負担などの経営者の入院に伴うリスクには早期職場復帰への備えが必要です。さらに経営者は企業経営において重要な役割を担っていますので、お亡くなりになった場合に企業に与える経済的損失は多大なものになると予測されます。三大疾病に罹患しやむを得ず退職に至った場合も同様ですので、想定されるリスクをあらかじめ把握し、準備しておくことが大切です。経営者不在の事態となったときに必要な資金は、事業を継続させるための企業防衛資金と家族を守るための資金となる役員退職慰労金の両面を考慮して算定する必要があり、「標準保障額」と呼ばれています。「標準保障額」を算定する際は、当面の運転資金や借入金返済資金だけでなく、退職金資金や納税準備資金等も考慮しておく必要がありますのでご注意ください。固定費や役員報酬、経営者の在任年数などによっても金額が変動します。過去に算定した標準保障額が現在の標準保障額と大きく変わっている可能性もありますので、定期的に見直しすることも必要です。
今回のまとめ
入院や三大疾病には、治療費や差額ベッド代などの治療実費を補償するタイプ、収入減少時の収入を一時金や日額、月単位で保障するタイプや運転資金等の事業資金として活用するためにまとまった給付金が受け取れるタイプなど、様々な保険商品で備えることができます。特に経営者の皆さまは、個人としての備えだけでなく経営者の不在リスクについても対策が必要です。一般的に医療保険や生命保険は健康告知や健診結果、医師の診断等が必要となりますので、今後検討を予定されている場合は上記を踏まえてご検討いただくことをお勧めします。必要保障額を無料で算定し、状況に合わせたトータルサポ－トを行っている保険会社や代理店もございます。気になる方はお近くの保険代理店までお気軽にご相談ください。
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